デジタルトランスフォーメーション（DX）の“波”は、コロナ禍によって全世界で勢いを増した。日本の百貨店業界でも、大手を中心にDXを推し進める企業が目立つ。しかし、DXの定義はあやふやだ。絶対的な正解があるわけではない。そこで「デパートニューズウェブ」は、百貨店業界の各社に「DXのキーパーソン」を尋ね、インタビューに応じてもらう。DXをどう捉え、どのような方法・・・

什器のレンタルを生業とする山元は、装飾や設計などを強化して事業の幅を広げ、「夢を売る空間」の創造に挑む。2019年に装飾や店舗設計を行う「アートクリエイティブスタジオ」を、今年2月に創業100年の実績があり商業施設の内装工事・設計や家具製造などを手掛ける「ウエタニ」を子会社化。もともと什器のクオリティや品揃えを強みとしていたが、ディスプレイや改装も含めた包括・・・

高島屋はショールーミングストア事業を始める。同社とトランスコスモスの合弁会社、TAKASHIMAYA TRANSCOSMOS INTERNATIONAL COMMERCE PTELTD（以下、TTIC）が4月下旬、主にD2Cブランドを集めた第1号店を高島屋新宿店の2階に開く。以降も国内外の高島屋の店舗、ASEANを中心とする地域の大型商業施設に出店。5年間で・・・

百貨店業界でデジタルトランスフォーメーション（DX）を先導するのが、大丸松坂屋百貨店だ。コロナ禍で前進を遅らせるのではなく、むしろ加速。昨年3月に女性向けファッションのサブスクリプション「AnotherADdress（アナザーアドレス）」を立ち上げると、同10月には大丸東京店にD2C型のブランドを集めたショールーミングストア「明日見世（asumise）」を、・・・

Z世代が急増する百貨店がある。高島屋横浜店だ。「JR横浜タワー」が開業した2020年6月、食品売場の増床・改装を終えた21年3月の2段階で、Z世代の流入が加速。化粧品やラグジュアリーブランド、時計、アウトドア用品、高感度なブランドを揃える「スタイル&エディット」や「CSケーススタディ」をはじめとする自主編集売場などでは、Z世代の売上げ構成比が上昇の一・・・

にんべんは新たな販路を積極的に開拓し、顧客接点を増やしている。かつて主要だった贈答ニーズは縮小の一途を辿り、他の収益源の確保は喫緊の課題だ。飲食や惣菜、弁当といった直営事業の強化に加え、業務用や海外にも本格的に進出。複数のチャネルによる成長を目指す。また、これらのチャネルをきっかけとして、日常でだしを使用する機会を増やし、商機に繋げる狙いもある。2021年度・・・

三陽商会にとって22年度は、これまでの「守勢」から「攻勢」に転じるターニングポイントになる。新・中期経営計画が始まり、持続的成長戦略と中長期的な企業価値向上に向け、2年間の「再生プラン」で実行してきた改革を継続しながらも、攻めの戦略に軸足を移していく。24年度（25年2月期）に売上高520億円、営業利益率10％を目指し、新たな成長戦略に向けて陣頭指揮を執る大・・・

2022年の元日を祝うとともに、百貨店業界の発展を祈念し、高島屋の村田善郎社長のインタビューを掲載する。 ※以下、僚誌「ストアーズレポート」2022年1月号の転載です。2022年1月7日まで無料公開中です。 高島屋は数年来、百貨店を根幹に事業のウイングを広げ、成長への土台を強固にしてきた。東神開発を中心とする商業開発業は今や〝稼ぎ頭〟で、・・・

ミキハウスが今年、創業50周年を迎えた。百貨店を中心に販路を広げ独自の地位を築いてきたが、小売業界や消費者の価値観が大きく変わる中で、新たな販売手法を求められつつある。これに木村皓一社長は「高品質な商品、知識や経験の豊富な販売員、充実した環境」の3つを揃え、〝あえて来る価値がある売場〟をつくる必要があると語る。同社は以前より商品のクオリティや販売員の接客力に・・・

15日に10周年を迎えた阪急メンズ東京が20日、その記念企画を始める。12月末まで、モノからコトまで“10周年ならでは”が盛り沢山だ。期間中に展開するコンテンツの総数は200にのぼるという。1984年10月6日に「有楽町阪急」として産声を上げ、2011年10月15日に“メンズ館”に刷新された同店。節目に際し、記念企画を通じて何を発信するのか。永年のファンに、・・・

「先義後利」に基づき企業戦略とサステナビリティ経営を一体化 Jフロントリテイリングでは、コロナ禍によって劇的に変化した環境に適応していくため、2021年度から新たな中期3カ年経営計画が始動している。19年度の連結営業利益の水準に戻し、コロナ禍からの「完全復活」と24年度以降の「再成長」への道筋をつけるための3年間になる。この策定にあたり、2030年の目・・・

構造改革の延長線上に成長戦略 三陽商会は2カ年の「再生プラン」が今年度（22年2月期）に終了する。前期で不採算売場の撤退、在庫圧縮、人件費抑制などコスト削減策が進み、今期は基礎収益力の回復と黒字化を目標に、事業構造改革を加速させている。滑り出しの第1四半期は、前期から継続して取り組んできた諸施策の効果が表れ、順調な業績で推移した。今期は来期以降の成長戦・・・