基幹店が軒並み高伸長、高額品需要が底堅く、衣料品も伸びる 大手百貨店4社の3月売上高は、コロナ禍による外出自粛の影響が続いているものの、感染症拡大によって前年が大きく落ち込んでいた反動増によって、前年実績を大幅に上回った。特に前年反動増が大きかった大都市部の基幹店の伸長率が目立つ。商品では引き続きラグジュアリーブランドや時計、美術などの・・・

18カ月ぶりにプラスも、コロナ禍前比では19％減に 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・192店）の3月売上高は4076億円余で、前年比（店舗調整後）は218%増となり、18カ月ぶりにプラスに転じた。前年が新型コロナウイルス感染症拡大による臨時休業や時短営業による大幅減（334%減）だった反動と、緊急事態宣言の解除や各社が企画した会員向・・・

【役員人事】 新職 継続職 旧職 氏名 取締役 清瀬雅幸 取締役 髙山俊三 取締役 倉本真祐 退任 取締役 粟野光章 退任 取締役 山口健夫 退任 取締役 高久充 （5月）・・・

百貨店は活況が続く寝具マーケットを取り込むため、オンライン接客と店頭ならではのサービス、両方からアプローチをかける。最近ではチャットやビデオ通話を通じた販売手法が普及しているが、こと寝具に関しては現物を試してみる必要性も高い。そこで、三越日本橋本店と髙島屋横浜店ではオンライン接客サービスの導入で客があらかじめ商品の候補を絞って店頭の滞在時間を短縮できるような・・・

注）概況の文章は全て百貨店の発表 高島屋 大阪店 359 堺店 67 京都店 ※1 331 泉北店 94 日本橋店 203 横浜店 ※1 386 新宿店 324 玉川店 280 立川店 160 大宮店 57 柏店 ※1 ・・・

外出自粛や営業日数・時間減響くも、10％超のマイナスまで回復 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・196店）の2月売上高は3223億円余で、前年比（店舗調整後）は107%減となり、17カ月連続減を強いられた。前月（297%減）より19ポイントも改善したものの、コロナ禍の影響がなかった前々年（平成31年2月）対比では219%減となり、厳し・・・

減収続くも、高額消費がけん引した基幹店が復調 大手百貨店4社の2月売上高は、緊急事態宣言の延長に伴う外出自粛傾向の継続や対象エリア店舗の営業時間短縮に、前年の閏年による営業日数の1日減の影響が加わり、引き続き減収を強いられた。ただ、2割台後半から3割台半ばの大幅減収だった前月と比べると、1桁台から10%台まで回復してきた。株高を背景に引・・・

高島屋グループの高島屋ファイナンシャル・パートナーズは、インターネット通販（EC）サイトなどで利用できるデジタルカード情報を最短5分で発行するサービス「タカシマヤカード Online即時発行」を29日に開始した。本人確認書類の送付や個人情報の入力といった申し込みの作業は全てスマートフォン上で完結する。審査を通ると専用アプリ「タカシマヤカードアプリ」でデジタル・・・

高島屋は4月、機能訓練特化型デイサービスを提供する介護保険適用施設「タカシマヤ　ユアテラス　二子玉川」（以下、ユアテラス）を開業する。順天堂大学大学院医学研究科の藤原俊之リハビリテーション医学主任教授の助言を基に、独自のプログラムを構築。百貨店のホスピタリティを学んだスタッフが、利用者の課題に応じて提供する。原則として要介護および要支援の認定者が利用できる。・・・

未だコロナ禍とはいえ、百貨店にとって21年度はアフターコロナの消費環境並びに価値観の変化を見据え、業績回復と再成長戦略に舵を切っていくステージだ。各々の百貨店がコロナショックを次世代百貨店への進化を促す「追い風」に転換していかなければならない。既に全国の百貨店では昨年来、対象顧客の生活スタイルの「新常態（ニューノーマル）」に適応していくために、顧客並びに従業・・・

緊急事態宣言の影響で大都市が苦戦、3割減に 日本百貨店協会が調査した全国百貨店（73社・196店）の1月売上高は3265億円余で、前年比（店舗調整後）は297%減となり、となり、前月（137%減）より160ポイントも下がり、16カ月連続減となった。年明けに11都府県に再発令された緊急事態宣言に伴い、対象エリアの店舗での営業時間の短縮、主要顧客で・・・

基幹店に営業自粛の影響色濃く、セールも不発 大手百貨店4社の1月売上高は、11都府県を対象にした緊急事態宣言の再発令に伴う対象エリア店舗の営業時間短縮、クリアランスセールの分散開催、免税売上高の大幅減などが影響し、2割台後半から3割台半ばの減収を強いられた。ただ、株高を背景に引き続きラグジュアリーブランドや宝飾、時計、美術などの高額品が・・・