【組織改正】 <本部組織の再編> リーシング本部、デジタル戦略本部、店舗運営本部に、それぞれ「政策室」を新設する。政策室は、中期経営計画に基づき部門対応方針を策定し、自部門内の統括、関連主務等との調整等を行う。店舗運営本部構造改善推進部は解組する。 営業デザイン部にリーシング本部PM政策室を統合した上で、店舗運営本部に組織移管する。営業デザイン・・・
【組織改正】 <本部組織の再編> リーシング本部、デジタル戦略本部、店舗運営本部に、それぞれ「政策室」を新設する。政策室は、中期経営計画に基づき部門対応方針を策定し、自部門内の統括、関連主務等との調整等を行う。店舗運営本部構造改善推進部は解組する。 営業デザイン部にリーシング本部PM政策室を統合した上で、店舗運営本部に組織移管する。営業デザイン・・・
西武・そごうの公式ショッピングサイト「eデパート」では、ホワイトデーの受注がスタートいたしました。国内・海外の人気ブランドや今の時期限定のもの、春らしいスイーツなどホワイトデーにおすすめのスイーツを多数取り揃えております。バレンタインのお返しだけでなく、自分へのご褒美スイーツや家族で楽しむ春のスイーツとしてもおすすめです。展開商品数は徐々に拡大してまいります・・・
注)概況の文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 236 堺店 28 京都店 ※1 196 泉北店 ▲15 日本橋店 258 横浜店 ※1 315 新宿店 280 玉川店 225 立川店 110 大宮店 47 ・・・
満員御礼だ――。西武渋谷店は1月18~31日、不要となった服を3着持ち込むと、同様に他の人が手放した服を3着持って帰れるポップアップショップ「CLOSETtoCLOSET(クローゼットトゥークローゼット)」(以下、クロクロ)を誘致し、その有料入場券が完売した。服を売らず、交換するという「SDGs」や「サステナブル」に適うクロクロは、これまで多くの服を売ってき・・・
3カ月連続プラス、国内顧客はコロナ前の水準に迫る 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・189店)の21年12月売上高は5920億円余で、前年比(店舗調整後)は88%増となり、前月(81%増)とほぼ同水準の伸長率で、3カ月連続のプラスだった。入店客数は前月の伸長率(70%増)を上回る141%増まで復調した。同協会では「新型コロナ感染者の減・・・
西武渋谷店は1月18~31日、服を売らないアパレルブランド「energy closet」のポップアップイベント「CLOSETtoCLOSET」を開催する。1月22~24日と29~31日は不要な服3着を持参すると、会場に並ぶ古着3着を持ち帰れる体験会を行う。この取り組みに賛同したそごう・西武の社員らも服を提供しており、従業員や客と共に、環境に配慮した百貨店を目・・・
注)概況の文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 133 堺店 18 京都店 ※1 96 泉北店 10 日本橋店 07 横浜店 123 新宿店 262 玉川店 84 立川店 ▲09 大宮店 03 柏店 ※1 ・・・
回復に勢い、2カ月連続増、入店客数は4カ月ぶり増 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・189店)の21年11月売上高は4497億円余で、前年比(店舗調整後)は81%増となり、前月(29%増)に続くプラスで、かつ伸長率も前月より52ポイントも上回った。加えて入店客数も70%増となり、4カ月ぶりにプラスに転じた。 同協会では「新型コロ・・・
《連載》百貨店業界が本腰を入れる食品宅配の現状と課題 第1回 そごう・西武 コロナ禍によって生じた「イエナカ消費」を追い風に、急成長を続けるのが食品の宅配だ。百貨店業界の各社も、新たなサービスを立ち上げるなどで本腰を入れる。いわゆる「デパ地下」の品揃えの上質さや稀少性、特別感は広く知られており、1度の注文で様々な飲食物を届けてもらえる利便性と送料の割安・・・
そごう・西武は、百貨店初の取り組みとして、企業向けに、従業員の健康管理をサポートするウエルネスアプリ「Cool&Beauty24」の提案を始めた。体重や生活習慣の記録、健康診断のデータの閲覧に加え、食事をサポートする機能も持つ。画像やバーコードを読み込むことで簡単に食事内容を記録でき、AIがそれに合わせたパーソナルなアドバイスをする。従業員が自身の生・・・
注)概況の文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 146 堺店 55 京都店 ※1 125 泉北店 22 日本橋店 30 横浜店 89 新宿店 122 玉川店 123 立川店 ▲20 大宮店 ▲33 柏店 ※1・・・
3カ月ぶりにプラスも、入店客数は戻りきれず 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(73社・189店)の10月売上高は3848億円余で、前年比(店舗調整後)は29%増となり、3カ月ぶりにプラスに転じた。加えてコロナ禍前の前々年(19年)比でも13%増だった。同協会では「緊急事態宣言が解除され、主要顧客層の外出機会が増加したことに加え、各社が企画した・・・