そごう大宮店は27日、地下1階の食品売場を新装オープンする。紅茶の専門店「マリアージュ フレール」、酒類の専門店「EXIVIN(エクシヴァン)」を入れるほか、既存の「新宿高野」、「ドンク」、「とらや」をリニューアル。同店は昨年7~11月にも食品売場を改装しており、完成後の売上げは新型コロナウイルス禍前の19年を上回っており、再度のてこ入れで勢いに弾みを付ける・・・
そごう大宮店は27日、地下1階の食品売場を新装オープンする。紅茶の専門店「マリアージュ フレール」、酒類の専門店「EXIVIN(エクシヴァン)」を入れるほか、既存の「新宿高野」、「ドンク」、「とらや」をリニューアル。同店は昨年7~11月にも食品売場を改装しており、完成後の売上げは新型コロナウイルス禍前の19年を上回っており、再度のてこ入れで勢いに弾みを付ける・・・
三越日本橋本店は27日まで、「北澤美術館開館40周年記念特別展 エミール・ガレとドーム兄弟」を開催している。北澤美術館が所蔵する、アール・ヌーヴォーを代表するガラス工芸家のエミール・ガレとドーム兄弟の作品約90点を展示。「脚付杯『フランスの薔薇』」や「花瓶『蜘蛛に刺草』」などの名品もある。 本館7階の催物会場で行い、入場料は一般が1000円、大学生が5・・・
【役員人事】 新職 継続職 旧職 氏名 経営補佐 専務取締役 管理本部長 齋木俊一 常務取締役管理本部長 取締役アトレ店長 久保田英夫 本店次長 執行役員 本店営業企画部長 田中隆一 アトレ店長 執行役員 上尾店長 今村博 執行役員 経営政策部長 酒井亨 ・・・
高島屋は18日~3月21日、不要となったメイク用品とコスメの空容器を店頭で回収する「コスメ回収キャンペーン」を行う。メイク用品はクレヨンに、空容器は自動車部品などにアップサイクルされる。同社はサステナブルな循環型社会の実現を目指すプロジェクト 「Depart de Loop(デパート デ ループ) 」を推進しており、その一環となる。 日本橋店、新宿店、・・・
JフロントリテイリングのJFRカードはSBI証券と協業し、大丸松坂屋カードで投資信託の積立買付ができる「カンタンつみたて投資」を開始した。JFRカードのウェブサイト経由でSBI証券の口座を開設する、またはすでにSBI証券の証券総合口座を持ちJFRカードの仲介口座への変更手続きを行うことで利用できる。 カードは大丸松坂屋カード、さくらパンダカード、大丸松・・・
「人的資本」が経営課題として重みを増している。上場企業にとって、もはや人的資本は非財務情報の中核に位置しており、人的資本経営に具体的に取り組み、的確な情報開示が求められる。言うまでもなく上場百貨店にとっても看過できない。サステナビリティ(ESG)経営を推進していくうえでも、従業員満足度の向上への取り組みが欠かせない。経営戦略と連動した人財(人材)戦略の具現化・・・
【組織改正】 デジタル戦略本部に「システム企画部」を新設し、「商品システム担当」、「店舗システム担当」、「管理システム担当」の3担当を置く。事業デザイン部システム担当は、その機能をシステム企画部に移管し解組する。 商品計画部MD担当が担っていた、 商品政策立案・推進機能をリーシング一部、リーシング二部に移管し、ライン部門業務を再編する。これに伴い、商品・・・
注)文章は全て百貨店の発表によるもの 高島屋 大阪店 225 堺店 36 京都店 ※1 157 泉北店 33 日本橋店 124 横浜店 ※1 150 新宿店 304 玉川店 92 立川店 689 大宮店 86 柏店 ※1・・・
昨年10月の入国制限緩和から回復の一途を辿るインバウンドは、百貨店にとって強力な追い風だ。しかし外国語話者の人材難など、受け入れ体制の再整備には課題がある。また、中国本土からの客は依然として少なく、それ以外の東アジア、東南アジアの客が主力となるなど、客層にも変化が生じている。百貨店のインバウンド消費の獲得に向けた現在の状況や、今後の戦略を探った。 売上・・・
ラグジュアリーブランドが堅実に推移 大手百貨店4社の12月売上高は、全て前年比でプラスとなった。三越伊勢丹は81%増、高島屋は46%増、大丸松坂屋百貨店は87%増、阪急阪神百貨店は102%増。ラグジュアリーブランドをはじめとする高額品、クリスマスや年末年始の食料品が好調だった。 高島屋の50%増には法人事業(168%増)やクロスメ・・・
売上高、入店客数共に10カ月連続プラス 日本百貨店協会が調査した全国百貨店(71社・185店)の12月売上高は6150億円余で、前年比(店舗調整後)は40%増となり、10カ月連続でプラスだった。入店客数は11%増で、同じく10カ月連続でプラス。同協会は「新型コロナ感染拡大による外出自粛傾向が一部にみられたものの、行動制限のない年末商戦は活況で、・・・
16カ月連続プラス、オケージョンニーズや旅行需要で回復傾向に 日本百貨店協会の調査によれば、東京地区百貨店(12社・23店)の12月売上高は1767億円余で、前年比(店舗調整後)は80%増となり、16カ月連続でプラスだった。同協会は「ラグジュアリーブランドや宝飾品などの高額商材が引き続き好調だったほか、インバウンドの急回復に・・・