大手百貨店、第3四半期も増収増益

大手百貨店の2024年度第3四半期は、引き続き増収増益となった。コロナ禍明けのリベンジ消費は一巡したが、訪日客の旺盛な消費が続いている。国内客の売上げも、都心店を中心に堅調な推移となった。数年来進めてきた構造改革が奏功し、営業利益や純利益は前期より4～5割増加している。

三越伊勢丹、営業利益と経常利益が過去最高

三越伊勢丹ホールディングスの連結業績（4～12月）は総額売上高が9786億円（前期比7.5％増）、売上高が4174億円（3.9％増）、営業利益が599億円（46.4％増）、純利益が464億円（49.4％増）となった。重点戦略である「高感度上質戦略」「個客とつながるCRM戦略」が奏功し、増収に寄与した。販売管理費は1950億円で、経費構造改革などによって前期比1.3％減を記録。営業利益と経常利益は共に08年の経営統合後で最高となった。

百貨店事業は総額売上高が9099億円（7.5％増）、売上高が3478億円（3.2％増）、営業利益は498億円（45.8％増）。国内の主力店舗のうち伊勢丹新宿本店の総額売上高は14.0%増の3149億円で、通期で3000億を超えることは稀だったが、第3四半期で超過した。インバウンドが好調な三越銀座店も927億円（20.6％増）と大きく伸長。三越日本橋本店（1226億円、6.4％増）、札幌丸井三越（463億円、2.8％増）、名古屋三越（475億円、3.2％増）、岩田屋三越（1909億円、9.1％増）も好調に推移した。

J.フロント、インバウンドが回復

J.フロント リテイリングの連結業績（3～11月）は総額売上高が9141億円（11.6％増）、売上収益が3159億円（10.3%増）、営業利益が511億円（66.7％増）、純利益が370億円（71.4％増）となった。うち百貨店事業は総額売上高が5901億円（11.2％増）、売上収益が1870億円（11.1％増）、営業利益が252億円（53.8％）だった。

百貨店事業は、外商や免税売上げが堅調に推移したことなどが増収につながった。免税売上高が好調な心斎橋店（21.6％増）や京都店（14.4％増）に加え、売場改装を実施してきた神戸店（8.2％増）、札幌店（16.7％増）、ターミナル店舗である東京店（8.4％増）などがけん引した。改装中の名古屋店は工事の影響があったものの、第3四半期累計で4.9％増、9～11月で1.0%の増収となっている。

免税売上高は為替の影響などにより一時減速したものの、月が進むごとに回復し、9～11月で27％増だった。12月に入り来店客数は増加基調となり、さらに伸長する見通し。販売費および一般管理費は、主に人件費、修繕費、売上比例経費の増加などで、前期より11億円増加した。名古屋店の改装に伴う修繕費は第4四半期にも計上を見込む。

高島屋、国内売上げは高額品がけん引

高島屋の連結業績（3～11月）は総額営業収益が7543億円（10.5％増）、営業収益が3617億円（8.2%増）、営業利益が415億円（25.0％増）、経常利益が418億円（16.8％増）、純利益が260億円（7.5％増）だった。うち国内百貨店業は営業収益が2302億円（8.6％増）、営業利益が206億円（41.0％増）と増収営業増益だった。

国内百貨店のうち、全体売上高の約85％を占める国内客は3.7％増となった。国内客の売上高は外商（6.6％増）や高額品（9.7％増）に加え、外商以外（2.4％増）やファッション（3.0％増）も伸長。主要取引先との正価品の品揃え強化策が効果を発揮した。免税売上高は第1四半期が329億円、第2四半期が292億円、第3四半期が250億円で累計871億円。24年2月期（687億円）を上回り、過去最高を更新した。

商品利益率は22.22%で、前期比0.41ポイントの低下。利益率の低い高額商品の売上高が大きく伸長するなど、商品構成比の変化による影響が出た。しかし商品利益額は売上高の増加によって前年を上回っている。販管比率は19.6%で、前期より1.2ポイント改善した。

阪急阪神百貨店、第4四半期は改装で下方修正

エイチ・ツー・オー リテイリングの連結業績（4～12月）は総額売上高が8740億円（9.0％増）、売上高が5149億円（3.9%増）、営業利益が289億円（30.4%増）、純利益が374億円（110.7%増）となった。うち百貨店事業は総額売上高が4816億円（13.4%増）、営業利益が233億円（52.3%増）だった。

百貨店事業の国内売上高は3％増、インバウンドは90%増と引き続き好調だった。免税売上高は第3四半期累計で約1000億円となり、24年3月期の800億円を上回った。通期見通しは、前回予想の1260億円から1300億円に上方修正した。店舗別では阪急本店、博多阪急を中心とした都心店が伸長。販管費は売上げ連動の経費が増加したものの、計画内の数値となった。

第4四半期（1～3月）は阪神梅田本店と川西阪急が改装工事に入るため、百貨店事業は減益を見込む。総額売上高は1499億円（1.7％減）、営業利益は37億円（6億円のマイナス）の見通し。通期の予想は総額売上高が6315億円（9.4％増）、営業利益が270億円（9億円のプラス）で、昨年11月に発表した予想よりそれぞれ30億円、9億円上方修正した。

（都築いづみ）