2023年12月 東京・大阪地区百貨店売上高

28カ月連続プラス、年間売上高はコロナ禍前とほぼ同水準に

日本百貨店協会の調査によれば、東京地区百貨店（12社・22店）の12月売上高は1877億円余で、前年比（店舗調整後）は6.2%増と28カ月連続でプラス、入店客数は7.5%増と12カ月連続のプラスだった。ラグジュアリーブランドなど高付加価値商材が引き続き好調で、増勢が続くインバウンド売上げが全体を押し上げた。新型コロナウィルス禍の影響がない2018年比でも3.8％増と3カ月連続のプラスとなった。

3カ月移動平均値は、直近の10～12月が7.8%増、9～11月が8.1%増、8～10月が8.1%増、7～9月が9.6%増、6～8月が10.8%増、5～7月が10.1%増と伸長が継続している。

商品別では、主要5品目のうち食料品を除く4品目がプラスとなった。主力の衣料品は27カ月連続のプラスで11.2％増。前半の暖冬の影響でコートの売上げが伸びなかったものの、ジャケットやニット、セーターなど、気温変化に対応可能な商材は好調に推移した。中でも子供服・洋品（19.4％増）と婦人服・洋品（14.3％増）は2桁増と大きな伸び率を示した。

身の回り品は11.0%増で28カ月連続のプラス。引き続きラグジュアリーブランドが売上げをけん引した。2024年1月1日は天赦日・一粒万倍日・天恩日が重なる開運日とされ、それに向け12月中に財布を新調する動きがあった。雑貨は9.8％増と28カ月連続のプラス。化粧品が15.6％増とメイクアップ、スキンケア商材が好調で、クリスマスやインバウンド需要も寄与した。

食料品は1.4％減と2カ月ぶりにマイナスに転じ、値上げの影響やコロナ禍のギフト需要の縮小から、歳暮が微減となった。菓子は和洋菓子共に好調で、クリスマスケーキは原材料費高騰などから平均単価が高くなったが、ほぼ前年並みに推移した。おせちも前年並みだった。

23年の年間売上高は、前年比10.8％増と3年連続のプラスとなり、1兆6070億円だった。19年比では0.8％増とコロナ禍前の業績を上回り、コロナ禍の影響がない18年比では0.4％減とわずかに届かなかったが、ほぼ同水準まで戻した。