2023年2月 主要百貨店大手7社 売上速報
注)文章は全て百貨店の発表によるもの
高島屋
大阪店 | 22.6 |
堺店 | 8.7 |
京都店 ※1 | 20.9 |
泉北店 | 8.1 |
日本橋店 | 16.5 |
横浜店 ※1 | 19.5 |
新宿店 | 35.6 |
玉川店 | 12.7 |
大宮店 | 5.6 |
柏店 ※1 | 11.6 |
㈱高島屋 各店計 | 18.5 |
岡山高島屋 | 9.5 |
岐阜高島屋 | 11.9 |
高崎高島屋 | 11.1 |
㈱高島屋単体および国内百貨店子会社 計 | 17.9 |
※1.京都店の売上高は「洛西店」、横浜店の売上高は「タカシマヤ フードメゾン 新横浜店」、柏店の売上高は「タカシマヤ フードメゾン おおたかの森店」を含む。
店頭売上げは、前年のまん延防止等重点措置の反動に加え、ラグジュアリーブランドをはじめとする高額品や訪日外国人の売上げが引き続き好調だったことにより、前年を上回った。前年比は17.9%増、コロナ禍前の2019年比11.6%増。免税売上げは243.6%増、19年比99.3%増だった。免税を除いた店頭売上げは13.4%増、19年比8.7%増。店舗別では全て前年を上回り、特に新宿店は35.6%増と大きく伸ばした。商品別売上げ(同社分類による14店舗ベース)では、紳士服、紳士雑貨、婦人服、婦人雑貨、特選衣料雑貨、宝飾品、呉服、子供情報ホビー、スポーツ、リビング、美術、食料品、食堂が前年を上回った。
大丸松坂屋百貨店
大丸心斎橋店 | 36.4 |
大丸梅田店 | 40.8 |
大丸東京店 | 58.2 |
大丸京都店 | 21.1 |
大丸神戸店 | 15.4 |
大丸須磨店 | 1.6 |
大丸芦屋店 | 0.7 |
大丸札幌店 | 53.1 |
大丸下関店 | 17.6 |
松坂屋名古屋店 | 20.2 |
松坂屋上野店 | 20.1 |
松坂屋静岡店 | ▲1.5 |
松坂屋高槻店 | 5.3 |
店 計 | 28.5 |
既存店 計 ※2 | 28.5 |
法人・本社等 | ▲1.1 |
大丸松坂屋百貨店 合計 | 26.6 |
既存店 計 | 26.6 |
博多大丸 | 21.9 |
高知大丸 | 29.0 |
百貨店事業 合計 | 26.3 |
既存店 計 ※2 | 26.3 |
※1. 松坂屋豊田店は、2021年9月末日に営業を終了した。※2. 既存店計には、松坂屋豊田店の値を含まない。
売上高は大丸松坂屋百貨店合計で前年比26.6%増、関係百貨店を含めた百貨店事業合計では26.3%増となった。
前年の感染者数拡大により多くの都道府県でまん延防止重点措置が適用されていた反動増に加え、人流の回復により高額品だけでなくファッション商品全般にも活発な動きが見られ、バレンタイン商戦も好調に推移した。
大丸松坂屋百貨店合計の免税売上高は344.1%増(客数は4498.4%増、客単価は90.3%減)だった。
大丸松坂屋百貨店の合計売上げ(法人・本社などの本年・過去実績を除く)は28.5%増、コロナ禍前の19年比18.7%増、18年比7.7%減、うち国内売上高(免税売上高の本年・過去実績を除く)は23.1%増、19年比16.8%増、18年比0.0%。大丸松坂屋百貨店合計(既存店)の免税売上高は19年比61.0%増、18年比59.0%減だった。
三越伊勢丹
伊勢丹新宿本店 店頭 | 41.1 |
三越日本橋本店 店頭 | 28.1 |
三越銀座店 | 44.3 |
伊勢丹立川店 | 23.7 |
伊勢丹浦和店 | 16.8 |
三越伊勢丹 計 | 35.8 |
札幌丸井三越 | 33.1 |
函館丸井今井 | 25.1 |
仙台三越 | 18.7 |
新潟三越伊勢丹 | 17.6 |
静岡伊勢丹 | 8.2 |
名古屋三越 | 13.3 |
広島三越 | 6.2 |
高松三越 | 14.1 |
松山三越 | 11.7 |
岩田屋三越 | 29.5 |
国内グループ百貨店 計 | 21.8 |
国内百貨店 計 | 30.3 |
両本店舗を中心とした高付加価値商品の売上げがけん引し、前年比は三越伊勢丹計で35.8%増、国内百貨店計で30.3%増だった。伊勢丹新宿本店は2022年4月以降、11カ月連続でコロナ禍前の18年を上回る実績で推移している。
伊勢丹新宿本店と三越日本橋本店では、引き続き高付加価値な商品への購買意欲が高く、時計・宝飾・ハンドバッグに加え、ラグジュアリーブランドの春物衣料も好調に推移している。外商顧客向けのイベントやバレンタイン催事も前年を大きく超え、売上げを押し上げた。
免税売上げは首都圏店舗を中心に堅調に推移し、ラグジュアリーブランドのハンドバッグ、衣料品、宝飾への関心の高さが継続している。
そごう・西武
西武池袋本店 | 19.9(20年比8.2) |
そごう・西武全社(10店)計 | 20.5(20年比3.0) |
売上げは既存店前年比20.5%増と、17カ月連続で前年を上回った。プレステージブランド(約30%増、2020年比約70%増)および呉服高級雑貨(約20%増、20年比約20%増)は依然好調。卒業式、入学式など学校行事ニーズも復活する中、衣料品(約30%増、20年比約15%増)も大きく売上げを伸ばした。食品(約15%増、20年比約5%)も好調に推移した。
免税売上げは約100%増(20年比約20%減)、客数は約1510%増(20年比約20%増)だった。
松屋
銀座店 | 48.4 |
浅草店 | 17.7 |
銀座本店(銀座店、浅草店合計) | 46.3 |
銀座店の売上高は、先月に引き続き前年比で約5割増となった。化粧品は約102%増、ラグジュアリーブランドは約77%増、時計は約63%増になるなど、銀座店が強みとするカテゴリーが富裕層を中心とした国内客を軸に好調に推移した。主に台湾、韓国、香港、タイなどの東南アジア圏の客による買上げが、円安を背景に引き続き堅調に全館をけん引した。免税売上げは「中国客の動向は春節以降も限定的で、今後の入国緩和により急速に回復することが予想される」(同社)とした。
2月の免税売上高が銀座店全体に占める割合は約22.4%。19年のその割合は約25%程度だった。
阪急阪神百貨店
阪急本店 | 30.6 |
阪神梅田本店 | 76.4 |
支店計 | 22.3 |
全店計 | 30.9 |
1月中旬以降、新型コロナウイルスの感染者数の逓減および来店動機につながるバレンタインなどのモチベーション商戦の活況により、客数は順調に推移した。前年は1月下旬からまん延防止等重点措置が適用されていた反動も重なり売上高は前年比3割増と高伸した。特に都心店の売上高が前年比約4割増とけん引。売上高の2019年比は2%増、インバウンドを除くと6%増といずれもコロナ禍前を上回った。阪神梅田本店は大型催事の会期のずれの影響で7%減(19年比4%減)だった。免税売上高は引き続き韓国・香港・台湾から来る客の買上げが好調に推移するも、19年の春節が2月だった影響もあり28%減だった。
阪急本店では19年比6%増(インバウンドを除くと12%増)と2カ月連続で過去最高売上高を達成した。改装中の売場を除き全カテゴリーで前年比2桁増と好調な結果となった。婦人ファッション全般の店頭売上高が前年比3割増を上回る水準で、独自性の高いモードやラグジュアリーファッションなどがけん引。婦人靴やバッグなどは春のカラーや新作の売れ行きが良く、卒業・入学式の通常開催でパールネックレスや定番パンプス、春のブライダルシーズンに向けてのマリッジリングなどにも動きがみられた。全館で展開したバレンタインチョコレートは期間売上高29億円と、20年の25億円を大きく上回り過去最高を更新した。前年はコロナ感染対策で販売を控えた人気のソフトクリームの復活やショコラティエをはじめとするセミナーなど楽しむ・学ぶ・体験する要素を強化した9階の特設会場が集客力を発揮した。また、バレンタインデー直前の祝日である2月11日の入店客数は、1月2日の初売りに次ぐ賑わいとなった。
近鉄百貨店
あべのハルカス近鉄本店単独 | 29.1 |
(あべのハルカス近鉄本店Hoop等を含む) | 27.9 |
上本町店 | 24.4 |
東大阪店 | ▲7.0 |
奈良店 | 2.7 |
橿原店 | 6.6 |
生駒店 | 4.9 |
和歌山店 | 16.1 |
草津店 | 7.9 |
四日市店 | 18.8 |
名古屋店(近鉄パッセ) | 30.3 |
合計 | 19.8 |
あべのハルカス近鉄本店は、マスク着用のルール見直しや、新型コロナの感染症法上の位置付けを5類へ移行する動きなどで、外出意欲がさらに高まり、入店客数が前年比約28%増、売上高は約29%増と大きく伸びた。先月に開催した「バレンタインショコラコレクション2023」では、約18%増とこれまでのバレンタイン商戦期間の最高売上げを記録。全館の集客に貢献した。商品別では、卒業式や結婚式などコロナ禍で控えられていたオケージョン需要の回復もあり、婦人服が前年比約46%増と好調に推移したほか、化粧品、婦人バック、旅行用品など、外出に伴う関連商品がよく動いた。引き続き好調なラグジュアリーは前年比45%増となった。
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《東京各店(18店)/横浜各店(7店)/名古屋各店(5店)/京都各店(4店)/大阪各店(5店)/神戸各店(2店)/北海道各店(7店)/東北各店(8店)/関東各店(31店)/中部各店(7店)/近畿各店(9店)/中国各店(13店)/四国各店(4店)/九州・沖縄各店(14店)》
③全国百貨店79社・187店舗の現有勢力詳細名簿(オリジナル調査)
収録企業《北海道(6社7店)/東北(6社10店)/関東(16社37店)/東京(14社27店)/中部(17社23店)/近畿(10社41店)/中国・四国(15社22店)/九州・沖縄(14社18店)》
収録項目《企業概要/店舗概要/従業員数/2021年度主要経営指標/役員およびその職掌/2022年度経営重点目標/売上推移/顧客動員状況/立地環境/2021年年間商品別売上動向/外商/友の会/その他》