東京ソワール、21年12月期需要減で厳しい商況 売上げは15%増

東京ソワールは21年12月期の決算を発表した。売上高は118億2200万円と前期比15.4%増、営業利益は11億8500万円の営業損失、経常利益は9億1100万円のマイナス、純利益は2億9900円となった。百貨店・量販店販路及び直営店における店頭販売は、緊急事態宣言の期間や休業要請などが前年とは地域により状況が異なったことから、前年を上回ることはできたものの、前々年との比較では2割～3割の減少となった。

前年は相次ぎ中止となった卒入学式等のイベントが再開し、21年2月から4月にかけては復調の兆しが見られた。緊急事態宣言解除後の10月以降は回復基調となったが、その間の感染再拡大による緊急事態宣言中は消費需要が大きく低迷したことから、総じて厳しい状況となった。

このような経営環境の中、「競争力の強化」と「効率の向上」を重点施策として取り組んだ。

卸売事業では、取引条件の改善や不採算店舗からの撤退を進めた。リアル店舗と自社ECとの連携による「ネットで店舗へ取寄せ・取置きサービス」や「来店予約サービス」の導入などサービスの充実を図った。

小売事業では直営店「フォルムフォルマ」のSNSでのライブ配信によるプロモーションを継続して実施。EC販売では、展開商品の拡大とサイトの改修を重ねたことで、堅調に推移した。EC化率は現在6％強と目標の10％には届かないが徐々に伸長している。10月には「“礼の日”東京ソワールの礼服の日。感謝の日。」と題しリアル店舗とECと連動した全国的なキャンペーンを実施。今後、年間3回実施していく。また新規事業として、ライフスタイルブランド「kuros’」を10月から開始した。

品別の売上高は、ブラックフォーマルが78億9500万円（前期比9.4％増）、カラーフォーマルが20億6400万円（同43.4％増）、アクセサリー類が18億6200万円（同17.7％増）となった。

同時に昨年1月に一度取り下げた中期経営計画を新たに発表。2022～2024年の中期経営計画ではコロナ禍による市場変化に対応するため効率的な財務体制への見直しと新たな事業モデルの構築を課題として掲げた。