2025年2月 東京・大阪地区百貨店売上高

天候要因が響き、4カ月ぶりにマイナス

日本百貨店協会の調査によれば、2月の東京地区百貨店（12社・22店）は、売上高は1287億円余、前年比（店舗調整後）売上高は2.3%減と4カ月ぶりにマイナスに転じた。前年の閏年による営業日数1日減や、気温の低下で春物衣料の動きが鈍かったことなどが響いた。免税売上げは、春節期間の前倒し（今年1月28日～2月4日、昨年2月10日～17日）があったものの同月対比で2桁増、春節期間対比では3～4割増と高伸した。

3カ月移動平均値は、直近の12～2月が1.7%増、11～1月が3.1%増、10～12月が1.1％増、9～11月が0.5％増、8～10月が1.4%増、7～9月が4.8％増だった。

商品別では、家庭用品（2.7％増）、雑貨（0.5％増）を除いた3品目が前年を下回った。主力の衣料品（1.8％減）は4カ月ぶりにマイナスに転じ、天候要因から春物衣料の動きが鈍かった。一方で、冬物洋品の手袋やストール、マフラーなどは伸長した。バレンタインや卒業・送別などオケージョン需要からハンカチも好調だった。婦人服（0.6％減）では、セットアップより単品で着回しの効くジャケットやワンピースに動きがみられた。

身の回り品（5.8％減）は、上顧客向け催事の時期ずれなどがマイナス要因となり42カ月ぶりのマイナスとなった。スニーカーなどのカジュアルシューズや、春色・春素材のパンプスは好調だった。

雑貨は、化粧品（11.5％増）がインバウンド需要もあり2桁の伸びを示し、スキンケアや各ブランドの春の新作が高稼働した。美術・宝飾・貴金属（2.6％減）は、4カ月ぶりのマイナス。前年は一部ブランドで価格改定が行われ、駆け込み需要の反動もあり今年は減収となった。

食料品（4.9％減）は、物価高騰を受け8カ月連続で全品目でマイナスだった。惣菜（8.1％減）や生鮮食品（5.7％減）の苦戦が続く。バレンタイン商戦は、自家需要の伸びを背景に、各社が展開方法に工夫を凝らしたイートイン強化やパティシエ招致などが好調だった。