2022年12月 東京・大阪地区百貨店売上高

16カ月連続プラス、オケージョンニーズや旅行需要で回復傾向に

日本百貨店協会の調査によれば、東京地区百貨店（12社・23店）の12月売上高は1767億円余で、前年比（店舗調整後）は8.0%増となり、16カ月連続でプラスだった。同協会は「ラグジュアリーブランドや宝飾品などの高額商材が引き続き好調だったほか、インバウンドの急回復に加えて、年末商戦も活況で商況全般を好転させた」と総括した。新型コロナウイルス禍前との比較では、消費増税の反動が残る19年比が1.0％増、特殊要因のない18年比では2.3％減と、ほぼコロナ禍前の水準に戻ってきた。

3カ月移動平均値は、直近の10～12月が10.3%増、9～11月が16.2%増、8～10月26.3%増、7～9月26.5%増、6～8月が21.6%増、5～7月が30.2%増。伸び率は鈍化しているものの、依然として2桁のプラスだ。

商品別では、主要5品目のうち、家庭用品を除く4品目がプラスとなった。主力の衣料品は15カ月連続のプラスとなる7.8％増。気温低下に伴い、コートなど重衣料が好調だったほか、クリスマスのギフト需要を受けてマフラー、手袋などの防寒用品にも動きが見られた。

身回り品は21.6％増で16カ月連続のプラスとなった。9.1％増で同じく16カ月連続プラスの雑貨は、冬期賞与の増額やインバウンド需要を背景に好調に推移し、19年と18年の実績を共に上回った。特にラグジュアリーブランドのバッグやアクセサリーが高伸長したほか、時計・宝飾品も好調だった。また、帰省や旅行の増加でスーツケースなど鞄類にも動きが見られた。

食料品は16カ月連続のプラスとなる3.2％増で、クリスマスケーキや帰省、御年賀用手土産の和洋菓子が好調に推移した。惣菜も人の集まる機会の増加からオードブルなどが人気だった。歳暮とおせちはほぼ前年並みで推移した。

（北田幹太）