2022年11月 東京・大阪地区百貨店売上高

15カ月連続プラス、インバウンドや旅行需要で賑わう

日本百貨店協会の調査によれば、東京地区百貨店（12社・23店）の11月売上高は1385億円余で、前年比（店舗調整後）は7.8%増となり、15カ月連続でプラスだった。同協会は「引き続き活況な高額消費が売上げをけん引したほか、水際緩和によるインバウンド売上げも復調してきた」と総括した。消費増税の反動が残る19年比では、売上高が2.6%減、特殊要因のない18年比では7.2%減だったが、18年を上回る店舗もあり着実に回復基調は続いている。

3カ月移動平均値は、直近の9～11月が16.2%増、8～10月が26.3%増、7～9月26.5%増、6～8月21.6%増、5～7月が30.2%増、4～6月が34.3%増。伸び率は10％台に落ち着いてきた。

商品別では、主要5品目の家庭用品を除く4品目がプラスとなった。主力の衣料品は14カ月連続のプラスとなる5.5%増で、月後半に気温が高く推移した影響から、ウール素材のコートなど重衣料の動きは鈍かったが、非ウール素材のコートやジャケット、ブルゾン、ジレなどの軽アウター類や、手袋やマフラー、帽子等の冬小物は堅調だった。

身のまわり品は15カ月連続のプラスとなる25.5%増で、訪日需要を含め増勢が続くラグジュアリーブランドでは、ブーツや、ブランドのアイコンバッグなどが好調だったほか、旅行需要でスーツケースやトラベルバッグなども動いた。雑貨も15カ月連続のプラスとなる11.0%増で、時計・宝飾品など一部価格改訂前の駆け込みもみられ、化粧品はクリスマスコフレの限定品やフレグランス商品を中心に堅調に推移した。食料品も15カ月連続のプラスとなる2.0%増で、18年を上回った。クリスマスケーキやおせちの予約で店頭、インターネット通販サイト共に堅調に推移した。

（北田幹太）