2021年7月 東京・大阪地区百貨店売上高

5カ月連続増も、19年比で「8掛け」状態が継続

東京地区百貨店（12社・24店）の7月売上高は1061億円余で、前年比（店舗調整後）は8.0%増となり、前月（3.7%増）の伸長率を上回る5カ月連続プラス。入店客数は17.6%増となり、4カ月連続増。前々年（19年）比では売上高が22.1%減（前月21.5%減）、入店客数が37.3%減（同41.7%減）となっており、入店客数は前月よりマイナス幅が改善したものの、売上高は前月とほぼ同水準の「8掛け」状況が続いた。

3カ月移動平均値は、11～1月21.7%減、12～2月21.0%減、1～3月12.4%減、2～4月26.5%増、3～5月63.6%増、4～6月51.3%増、5～7月16.3%増。春以降コロナ禍の反動増が顕著だったものの、5月以降、それが落ち着いてきた。

売上高のうち店頭（構成比90.4％）は12.0%増となり、前月（5.4%増）よりも高い伸長率で、一方の非店頭は19.2%減となり、前月（8.6%減）よりマイナス幅が広がった。

商品別では、主要5品目のうち家庭用品以外の4品目がプラス。身のまわり品（10.5%増）、雑貨（18.2%増）、食料品（7.1%増）が5カ月連続増で、衣料品（7.2%増）は2カ月ぶりのプラスだった。4品目の中でも雑貨が前月に続き2桁伸長。中でも美術・宝飾・貴金属が前月（35.9%増）と同様に38.1%増と突出した伸長率で、高級時計がけん引した。加えて化粧品とその他雑貨も2カ月ぶりにプラスに転じた。

身のまわり品は日傘や帽子など防暑アイテム、サンダルなど季節商材に加え、ラグジュアリーブランドの商材が好調を持続した。食料品は、東京五輪開催とイエナカ需要の高まりを背景に、惣菜、菓子がいずれも2桁伸長し、5カ月連続でプラス。

衣料品はプレセールの拡大や品不足の影響でクリアランスセールは盛り上がりに欠けたものの、中旬以降の高気温の影響で、Tシャツ、サマーニット、ワンピースなど盛夏商材に動きが見られた。家庭用品は、5カ月ぶりのマイナスで、これまでけん引してきた家電（20.6%減）と家具（16.6%減）が足かせとなった。

5カ月連続増とはいえ、前々年比は衣料品34.4%減（先月31.4%減）、身のまわり品22.2%減（同22.4%減）、雑貨22.5%減（同26.1%減）、家庭用品21.8%減（同9.9%減）、食料品7.4%減（同6.6%減）となっており、前月よりもマイナス幅が改善されている品目もあれば、広がっている品目もあり、まだら模様の回復度となった。